自動車の税金について

初めて自動車を買ったのは結婚して子供が生まれたときでした。
それまで自動車については車種すら理解できていなかったので、車検や税金の話は自動車学校以来で全く忘れてしまっていました。
自動車はその本体価格を払うだけでは買って公道を乗り回すことができません。
国に自動車を走らせるための税金を支払う必要があります。
その自動車の税金でも
様々な種類があり、まず、自動車税はその車の排気量を調べることで値段がわかってきます。
車の種類に応じて1リットルから6リットル以上まで10段階に分けて金額が決まっており、自家用車か事業用車かでも違ってきます。金額は29500円から111000円まで幅広いです。しかし軽自動車はこの区分でなく、自家用車か事業用車かで一律金額が決まっています。
また、そのほかに自動車を取得する時のみの自動車取得税があります。これも車によって金額が決められており、新車は絶対ですが、新車からの経過年数も金額の算出に加味されるので、中古車によっては支払がない場合もあります。
出典:自動車取得税の123
そして自動車重量税もあります。自動車の重量によって金額が決まります。0.5トン刻みで6段階に設定されています。エコカー減税を利用している人としていない人で支払う金額は違うので注意してください。
この様に税金だけでも様々な費用を考えておく必要があります。そのうえ車庫証明やナンバー登録費用など、勉強になることはたくさんありました。

自動車購入の際の諸経費
消費税が8%になった際、ほとんどの価格表示は税抜きで表示されるようになりました。
その時、多少は混乱しましたが、実際の支払いは表示価格より少し上乗せすれば済むことですので、次第に慣れていきました。
しかし、自動車を買う際には違います。少しの上乗せだけでは済まないのです。
自動車を買う際には、自動車本体以外にも色々と諸経費がかかるのです。
自動車税、自動車取得税、自動車重量税、自賠責保険料、登録費用、車庫証明費用、リサイクル料金等々、もちろん消費税もかかります。
これらを合わせると、結構な金額になります。
私は、自動車が欲しくて必死になってお金を貯めました。
ローンに苦しめられるのが嫌で、一括支払いにしたかったからです。
私が欲しかった自動車の本体価格は、200万円弱でした。
しかし、諸経費を合わせると、総額で230万円になってしまいました。
そのことを購入する直前で知った私は、もう少しお金を貯めようかとも思いましたが、もう、お金を節約する生活に自信がなかったので、ローンで自動車を購入することにしました。
頭金を多く納めましたから、ローンは厳しいものではありませんが、それでも少し残念な気持ちになりました。
ですから、次回、自動車を購入する際には諸経費のことも、しっかりと考えておこうと思いました。

車検の時に支払いが必要な自動車重量税とは
車を所有する時にはいくつかの税金が発生するものですが、車検の時に支払う税金と言えば自動車重量税です。
その名の通り車の重さによって金額が上がる税金で、国税に該当します。1971年に施行された自動車重量税法という法律によって、支払いが義務付けられるようになりました。
自動車重量税は、普通自動車と軽自動車で計算方法が異なります。
まず普通自動車の方ですが、車の新規登録から12年目までは0.5トンごとに年間4,100円の税金が発生します。
車検は2年後毎に行われるので、もし1.5トンの車を車検に出した場合は4,100円×3×2年」という計算式が成り立ち、税額は24.600円になります。
そして、新車時からの経過年数が上がるにつれて段階的に税額も高くなり、13年以上17年以下の場合は0.5トンにつき年間5,700円、18年以上経過すると0.5トンにつき年間6,300円の自動車重量税が課せられることになります。
年数が経過した中古車は値段が安いですが、自動車重量税は高くなる傾向にあり、車検で支払う金額も多くなりますのでこの点も十分に考慮しておいた方が良いでしょう。
続いて軽自動車の自動車重量税についてですが、もともと軽自動車は重さが軽いものばかりです。
このため、車両の重量に関わらず、新車時からの経過年数によって税額が決まります。
具体的には新車として購入してから12年目までは年間3,300円です。
したがって車検時に2年毎に支払う自動車重量税は6,600円となり、上記の1.5トンの普通自動車と比べると18,000円の差があります。
重量に関わる税金だけに、重さが軽い軽自動車のメリットは非常に大きいと言えるでしょう。
なお、軽自動車も経過年数によって税額が上がり、13年以上17年以下の場合は年間4,100円、18年以上経過すると年間4,400円となります。
また、自動車重量税は車を廃車にする時に還付申請を行うことも可能です。
自動車重量税はそもそも車検の時に2年分を前払いしています。
このため、車検時期よりも前に廃車にした場合、税金の過払いになってしまうからです。
ただし、還付が適用となるのは自動車が適正に解体された時のみです。
解体を自動車メーカーや業者に依頼する時は、自動車重量税の還付についても必ず確認しておきましょう。
自動車重量税は車検の時に諸経費として組み込まれることが多く、あまり意識しないケースが多いかもしれません。
しかしながら決して安くはない金額なので、車検の時にはその内訳もしっかり確認しておくと良いでしょう。